ビジネスジャーナルにて、プレイステーション4に関する記事が掲載された。
販売が禁止されている中国で、ゲームが解禁されれば、浮上するとのことです。
中国政府系の英字紙「チャイナ・デイリー（中国日報）」は1月28日、中国政府がこれまで10年間にわたり禁止していた家庭用ゲーム機の製造、販売、輸入を解禁することを検討していると報じた。テレビゲームが成長期にある若者に悪影響を与えるとして、中国では00年から家庭用据え置き型ゲーム機の販売が禁止されている。
ソニーや任天堂、マイクロソフトなどのゲーム機メーカーはこれまで何度も中国市場への進出を試みてきたが、規制に阻まれ、成功しなかった。日本でのゲームの市場規模は4000億円程度とされるが、中国の人口を考えれば市場規模は数倍になる。
チャイナ・デイリーの報道を受けて1月28日の東京株式市場では、ソニーが前日比8.8％高の1404円、任天堂が同8.2％高の1万70円まで上昇した。中国でゲーム機解禁説が浮上しただけで、ソニーと任天堂の株価は跳ね上がった。
販売禁止が解除されればソニー、任天堂の両社にとって大きなビジネスチャンスとなる。これに付随して世界のゲーム機やゲームソフトメーカーが巨大な中国市場に殺到し、ゲーム業界の地図を塗り替えることになるだろう。油断は禁物だが、それでもカズ・ソニーは、中国のゲーム市場にPS4の浮上を賭ける。カズはチャイナ・ドリームに期待するしかないのだ。